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知る人ぞ知る、病院リスト・病院データベースの入手方法

知る人ぞ知る、病院リスト・病院データベースの入手方法

病院リスト・病院データベースが欲しい

私たちは、依頼主の営業活動を代行するかたちで医療機関へテレアポを毎日行っています。

病院やクリニックを対象に営業活動を行う時に企業が必要なもの。
それは、病院リスト・病院データベースですよね。

ここでは、病院リストの入手方法についてご紹介します。

全国の病院リスト・病院データベースはウェブに公開されている!?

実は、全国の医療機関データベースはPDFやエクセルファイルリストでウェブ上に公開されているのです。

厚生労働省のウェブサイト内にある「地方厚生(支)局所在地一覧」から地方厚生局に飛ぶと、都道府県ごとに病院リストや医科診療所リスト、歯科診療所リスト、保険薬局リストが公開されています。それをダウンロードしてエクセルでまとめる作業をすれば完成です。

意外に簡単に入手できるものだと考えるわけですが、しかし、このデータをダウンロードしてエクセルデータを開いてみてください。

厚生労働省 ウェブサイト

一言でいうと、この医療機関リストは営業活動では使い物になりません。

地方厚生局のウェブサイトは少し分かりづらいため、病院データにたどり着けなかった方のために、実物を見ながら解説していきます。ここでは、例として北海道厚生局が公開している医療機関情報の病院リストを開いてみます。
それがこれです。

▼北海道厚生局が公開している病院リストはこちら

病院リスト・病院データベースの見方

突っ込みどころ満載なのですが、まずは1医療機関に対して7行使っています。そして、つぎの施設では5行使っていたりしますね。法則性がなく複数行にまたいでデータが存在するのです。これらの項目を一行化するだけでも骨が折れる作業です。

画像に示した①は1つのセルの中に、「項目」と「値」が同居しています。エクセルの使い方間違っているでしょ、と突っ込みたくなります。

さらに、②は1つのセルの中に「値」というべきか、「項目」というべきか、意味の異なる複数のテキストデータが入っています。①の法則で考えると、ここは「内 1」と数字の値が入っていても良さそうですが、ここは別のルールで表記されています。

これを47都道府県分行う工数を考えれば、社員の人件費は莫大なものになります。私が経営者ならまちがいなく「買ったほうがいいな」と考えるでしょう。

営業リストとしてデータベースを使うのであれば、1医療機関ごとに1行ずつ整理していきたいところ。しかし、この病院データベースはそうはなっていません。なぜこのようなデータになっているのか、それには理由があります。それは、厚労省の目的が「国民に医療機関データを情報公開すること」だからです。決して、企業の営業活動に資するものとして公開しているわけではないためです。これは、当然といえば当然ですね。

病院リスト・病院データベースのつくりかた手順

それでは、自分で病院リストを作るための作業手順をご説明します。


1.厚労省ホームページから、各地方厚生局のホームページを開く
2.地方厚生局の「保険医療機関・保険薬局の指定等一覧」ページから、各都道府県のエクセルデータをダウンロード3.エクセルデータを一行化する4.エクセルデータの病院名や住所に文字化けがあるためすべて修正。5.電話番号の桁数が足りなかったり空欄だったりするので、Googleで正しい電話番号を検索して、空欄を埋める上記1~5を47都道府県やる。なお、エクセルデータのフォーマットは都道府県ごとに異なります。

6.47都道府県のデータができたら、1シートに統合
7.データベースシステムなどで使いやすいように、全角や半角、スペースなどをすべて統一。項目も使いやすいように並び替える8.前月と今月の差分を検出し、「新規医療機関」「既存医療機関」「廃止医療機関」に分類。

テレアポに使いやすいように項目を整えて、完成!
晴れて出来上がった病院リストはこのようにキレイなエクセルリストになりました。

病院リストのサンプルデータ(エクセル)のダウンロード

以上が作業工程なのですが、このざっくりとした粒度で考えると、
全体工程=(5工程×47都道府県=235工程)+3工程=238となります。

営業部署内で作業マニュアルを作ると考えた場合、さらに細かい粒度に分解して解説する必要が出てきてしまいます。それだけでも一苦労です。

会社のよっては、営業経費をできるだけ削り営業部や営業企画部の涙ぐましい努力によってこうした営業リストを作成しています。その一方で、その時間や手間、間接的なコストを考えたときに、リストを購入し、営業担当者は営業活動に注力するといった経営判断をする会社もあります。

ビジネスの競争はスピードと正確な情報が基本ですので、そのような判断をする会社が多いことでしょう。
最後に、もし病院リストや病院データベースを購入する場合の気をつけるべきポイントについてまとめて終わりたいと思います。

病院リスト・病院データベースを購入する場合の3つのポイント

ウェブで「病院リスト 販売」などのキーワードで検索すると医療機関データベースを販売している企業がずらっと出てきます。

病院、クリニックだけのリストだったり、抽出できる項目に差があったりと色々なタイプの医療機関データベースが販売されていますが、自社の製品・サービスに必要な条件、抽出項目を洗い出し適当な医療機関リストを選定する必要があります。

  • 最新の情報であるか
  • 正確であるか
  • 項目に網羅性があるか

 

まず、病院リスト・病院データベースは最新である必要があります。厚生局の病院リストは毎月更新されており、新規開業のクリニックや統廃合した病院のリストを入手することができるためです。

一般企業をターゲットとする会社は日本全国で企業数が400万社あるの営業リストは潤沢ですが、病院・クリニックを営業先とする場合は全国で10万件程度と他の産業とくらべて母数が限定されています。そのため、新規開業クリニックや統廃合を行った病院など最新データが必要になるのです。

次に、正確性は営業業務の効率化にとって大事なポイントです。厚生局の病院データベースは各医療機関の届出書類をもとに(おそらく厚生局の職員が手作業で)入力されています。そのため、人的ミスはゼロではないのです。そもそも、届出書類に電話番号等を間違って届出したり、これから開業する医療機関の場合は届出時点では電話番号が決まっておらず書類上は空欄で届出書類が提出されるということもあります。

このような医療機関の場合は、ホームページの情報が頼りになりますが、病院リスト購入後にできるだけこの作業が発生しないように、空欄の少ない病院データベースを購入しましょう。

最後に、項目の網羅性ですが、営業活動を効率よく推進するためにはとても重要なポイントです。
ここで言う項目というのは、各医療機関の治療実績や施設基準など、住所や電話番号などとは別にさまざまな項目を指します。

例えば、脳ドックを実施している病院やクリニックに製品サービスを売り込みたい場合は、MRI装置を保有していて撮影枚数が多い医療機関に絞り込んで営業を行うことで効率化が可能です。

以上の3つのポイントを踏まえて、慎重に選んで購入することをおすすめします。

まとめ

・病院リスト・病院データベースは自分でつくれるが、多大な労力が必要。

・厚労省が公開している病院リスト・病院データベースは、企業が営業活動に使うために作られていないため、営業リストとしては使いづらい。

・生産性を考えると病院リスト・病院データベースを購入するのが賢明な経営判断となりそう

 

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